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　　　（2018年06月06日）　　　

ヤンマーの自動運転機能を搭載した「ロボットトラクター」

2018年06月06日

ロボット農機　年内3社発売　自動運転で作業効率化

　農業機械の大手メーカーが自動運転機能を搭載した農機（ロボット農機）を年内に相次いで発売する。今年はロボット農業元年とされ、農林水産省が昨年に自動運転の安全を確保するガイドラインを作成したことを受け、トラクターなどの開発を加速させている。背景には、農業者の高齢化や人手不足で作業の効率化を迫られていることがある。

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　政府は農業の人手不足解消などにつなげようと自動運転農機の普及に本腰を入れ、昨年3月にメーカーや使用者向けの安全確保のためのガイドラインを定めたほか、2020年までに遠隔監視での自動運転を実現するとの目標を掲げる。これを受け農機メーカー大手は開発を加速しており、ヤンマー（大阪市）、クボタ（同）、井関農機（松山市）の3社が年内に発売する。

　ヤンマーは今秋にも、自動運転できる新型トラクター「ロボットトラクター」を売り出す。農場の形状や走行経路をタブレット端末から入力すれば、衛星利用測位システム（GPS）を活用して自動で走り、土を耕すなどの作業をする。

　従来の機種にも自動運転機能を備えるものがあるが、人が乗車して旋回などの作業をする必要があり、人員削減効果は限られる。新機種はセンサーの搭載で人や障害物が無人機に近づくと緊急停止する機能を備え、人が乗らなくても操作が可能になる。無人機は正確に直進するため、有人機も後を追って並走すれば、作業の効率が高まるという

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